明治大学
           
大学院理工学研究科 新領域創造専攻

 入試情報

 
  学内選考試験 I期入学試験 II期入学試験
 
博士前期課程
修士課程
博士前期課程
修士課程
博士後期課程
博士前期課程
修士課程
博士後期課程
 
理工学部4年生
(修士課程は
学部4年生)
一般入試
社会人入試
留学生入試
一般入試
社会人入試
飛び入学試験
留学生入試
募集要項
頒布 (予定)
期間終了
2009/6/1(月)
〜7/8(水)
2009/12/1(火)
〜2010/1/19(火)
出願期間
2009/6/8(月)
〜6/10(水)
2009/7/2(木)
〜7/8(水)※注
2010/1/13(水)
〜1/19(火)※注
受付場所
理工学部グループ
理工学部グループ
理工学部グループ
受付方法
窓口受付
郵送受付
郵送受付
試験日程
2009/7/4(土)
2009/8/1(土)
2010/2/25(木)
合格発表
2009/7/7(火)13:00
2009/8/3(月) 13:00
2010/2/27(木) 11:00
合格証交付
郵送
郵送
郵送
入学手続締切
2010/3/10(水)
2010/3/10(水)
2010/3/10(水)
詳細は募集要項を確認すること。

※注 飛び入学試験:電気・機械工学専攻は面接試問のみ。基礎理工学専攻は1.英語 2.基礎・専門科目 3.面接試問

※注 機械工学専攻(博士前期課程)の英語試験は,TOEIC(R)のスコア(IPテストのスコアは認めません)を用いて選考を行いますのでご注意ください。

募集要項はこちら(本文・PDF形式)

博士前期課程・修士課程

  1. 学校教育法52条に定める大学を卒業した者及び2010年3月31日までに卒業見込みの者
  2. 学校教育法68条の2条3項の規程により、大学評価・学位授与機構から学士の学位を授与された者及び2010年3月31日までに学士の学位を授与される見込みの者
  3. 外国において学校教育における16年の課程を修了した者及び2010年3月31日までに修了見込みの者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者及び2010年3月31日までに修了見込みの者
  5. 学校教育法施行規則第70条第1項の規程に基づき文部科学大臣の指定した者
  6. 大学に3年以上在学し、各研究科において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者
  7. 外国の学校教育における15年の課程を修了し、各研究科において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者
  8. 研究科において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、2010年3月31日までに22歳に達する者

博士後期課程

  1. 修士の学位を有する者及び2010年3月31日までに修士の学位を授与される見込みの者
  2. 専門職大学院の課程を修了した者に対し,授与される文部科学大臣の定める学位を有するも者及び2010年3月31日までに授与される見込みの者
  3. 外国において修士の学位に相当する学位を授与された者及び2010年3月31日までに授与される見込みの者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修し、修士の学位に相当する学位を授与された者及び2010年3月31日までに授与される見込みの者
  5. 学校教育法施行規則第70条の2の規程に基づき文部科学大臣の指定した者
  6. 研究科において、個別の入学資格審査により、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、2010年3月31日までに24歳に達する者
注1)出願資格のうち、博士前期課程・修士課程(7)〜(8)、博士後期課程(6)に該当する場合は、事前の出願資格審査を必要とするので、予め申し出 て,出願締切日の4週間前までに所定の書類を理工学部グループ大学院係(044-934-7562)に提出すること。

注2)社会人特別入学試験は、次の資格を持つ方々を在職のまま正規の学生として受け入れています。

博士前期課程−上記,博士前期課程の出願資格1〜8のいずれかを有するもので,(ア)又は(イ)の条件を満たす者。
(ア)企業,教育機関,官公庁等に2年以上在職し,かつ,所属長の承諾書を提出することができる者。
(イ)企業,教育機関,官公庁等に3年以上在職した経験を持ち,2010年3月31日までに25歳に達する者で,志望する指導教員の推薦書及び在職期間を証明できる書類を提出できる者。

博士後期課程−上記,博士後期課程の出願資格1〜5のいずれかを有するもので,(ア)又は(イ)の条件を満たす者。
(ア)企業,教育機関,官公庁等に在職し,特定の専門領域に関し,明確なテーマを持ち,かつ,所属長の承諾書を提出することができる者。
(イ)企業,教育機関,官公庁等に5年以上在職した経験を持ち,2010年3月31日までに27歳に達する者で,志望する指導教員の推薦書及び在職期間を証明できる書類を提出できる者。

 

 

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